子宮頸がんを予防するワクチンがあります！

　子宮頸がんは、若い年齢層で発症する割合が比較的高いがんです。全国で10,353人（2020年※）の女性が子宮頸がんにかかり、2,949人（2023年※）の女性が子宮頸がんで亡くなっています。※国立がん研究センターHPより

　子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）は、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を予防するワクチンです。対象者は無料で接種できます。 

以下　HPVワクチンについて知ってください（詳細版） [PDFファイル／7.19MB]　より引用

世界での状況

HPVワクチンは、2006年に欧米で生まれ、使われ始めました。
世界保健機関（WHO）が接種を推奨しており、2024年1月時点ではWHO加盟国194か国のうち
137か国で公的な予防接種が行われています。カナダ、オーストラリアなどの接種率は8割以上です。
日本での接種者も近年徐々に増えています。

日本の最新の接種状況は厚生労働省ホームページからご確認いただけます。厚生労働省「定期の予防接種実施者数」＜外部リンク＞https://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/other/5.html

子宮頸がんにかかる仕組み

　子宮頸がんの原因は、長らく明らかになっていませんでしたが、1982年、ドイツのハラルド・ツァ・ハウゼン氏により、子宮頸がんのほとんどがヒトパピローマウイルス（HPV）というウイルスの感染で生じることが発見されました。
　同氏は、この功績により2008年ノーベル医学生理学賞を授与されました。HPVには200種類以上のタイプ（遺伝子型）があり、子宮頸がんの原因となるタイプが少なくとも15種類あることがわかっています。
　HPVに感染しても、すぐにがんになるわけではなく、いくつかの段階があります。

　HPVは、女性の多くが“一生に一度は感染する”といわれるウイルスです。
感染しても、ほとんどの人ではウイルスが自然に消えますが、一部の人でがんになってしまうことがあります。
現在、感染した後にどのような人ががんになるのかわかっていないため、感染を防ぐことががんにならないための手段です。

HPVワクチンの接種について（定期接種）

対象：小学校6年～高校1年生の女子（在学の有無は問わない）

費用：無料

接種できるワクチン

• 2価ワクチン（サーバリックス®）
• 4価ワクチン（ガーダシル®）
• 9価ワクチン（シルガード®9）

接種するワクチンや年齢によって、接種のタイミングや回数が異なります。

どのワクチンを接種するかは、接種する医療機関に相談してください。

接種を希望される方は、大東市の契約医療機関は、こちらに記載しています。

標準的な接種スケジュール

シルガード9、ガーダシル、サーバリックスの3種類のワクチンは、いずれも、1年以内に接種を終えることが望ましいとされています。

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※1 　1回目と2回目の接種は、少なくとも5か月以上あけます。5か月未満である場合、3回目の接種が必要になります。
※2・3　 2回目と3回目の接種がそれぞれ1回目の2か月後と6か月後にできない場合、2回目は1回目から1か月以上（※2）、3回目は2回目から3か月以上（※3）あけます。

 

※2・3 　2回目と3回目の接種がそれぞれ1回目の2か月後と6か月後にできない場合、2回目は1回目から1か月以上（※2）、3回目は2回目から3か月以上（※3）あけます。

※4・5 　2回目と3回目の接種がそれぞれ1回目の1か月後と6か月後にできない場合、2回目は1回目から1か月以上（※4）、3回目は1回目から5か月以上、2回目から2か月半以上（※5）あけます。

予防接種健康被害救済制度について

　極めてまれですが、予防接種を受けた方に重い健康被害を生じる場合があります。
　HPVワクチンに限らず、日本で承認されているすべてのワクチンについて、ワクチン接種によって、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障が出るような障害が残るなどの健康被害が生じた場合は、法律に基づく救済（医療費・障害年金等の給付）が受けられます。
　その際、「厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も救済の対象とする」という
日本の従来からの救済制度の基本的な考え方にそって、救済の審査を実施しています。
　令和6（2024）年3月末までに救済制度の対象となった方※1は、審査された613人中、366人※2です。予防接種による健康被害についてのご相談は、大東市地域保健課にお問い合わせください。

　※1 ワクチン接種に伴って一般的に起こりえる過敏症など機能性身体症状以外の認定者もふくんだ人数
　※2 予防接種法に基づく救済の対象者については、審査した計73人中、45人
　　　独立行政法人医薬品医療機器総合機構法（PMDA法）に基づく救済の対象者については、審査した計540人中、321人です。

HPVワクチンに関する相談先一覧

接種後に健康に異常があるとき

　まずは、接種を行った医師・かかりつけの医師にご相談ください。

HPVワクチン接種後に生じた症状の診療に関する協力医療機関については、大阪府のホームページ＜外部リンク＞をご覧ください。

※協力医療機関の受診については、接種を行った医師またはかかりつけの医師にご相談ください。

不安や疑問があるとき、日常生活や学校生活で困ったことがあるとき

　大阪府に設置されたホームページに大阪府におけるHPVワクチンに関する相談窓口及び診療体制のお知らせがあります。

https://www.pref.osaka.lg.jp/o100030/iryo/osakakansensho/hpvsoudanmadoguchi.html＜外部リンク＞

HPVワクチンを含む予防接種、インフルエンザ、性感染症、その他感染症全般についての相談

　厚生労働省 感染症・予防接種相談窓口＜外部リンク＞

予防接種による健康被害救済に関する相談や、どこに相談したらわからないとき

　大東市地域保健課　予防接種担当　電話　072-874-9500　ファクス　072-875-2745

もっと詳しく知りたい方は

厚生労働省　ヒトパピローマウイルス感染症～子宮頸がん（子宮けいがん）とHPVワクチン～＜外部リンク＞